葬儀にかかる費用。その内訳とは?
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葬儀にかかる費用。その内訳とは?

葬儀を行う際、やはり気になるのはその費用ではないでしょうか。
葬儀には、大きく分類して下記3種類の費用がかかります。

葬儀そのものにかかる費用(葬儀一式)
寺院にかかる費用
飲食にかかる費用

imgef8f8b40zikczjまず、「葬儀一式」の費用というのは、棺・祭壇など、葬儀本体をつつがなく執り行うために発生する諸費用です。葬儀社のお見積もりには必ず含まれる費用となりますが、「一式」と一口にいってもさまざまな項目があり、葬儀社によって内容が異なります。

次に、「寺院にかかる費用」は、僧侶への謝礼・お布施などお寺に払う費用のことで、基本的にどの葬儀社も葬儀費用に含んでいないことが多いです。

また、「飲食の費用」は、通夜ぶるまい・告別式後の精進落としなどの接待費のことで、葬儀社により費用に含む場合と含まない場合があります。

飲食は、その内容・質によって、金額に差が生じる項目ですので、最初から含まれている場合は、内容の変更などが難しく、どうしても無駄な費用がかかってしまいます。そのため、必要な内容を自由に選択できる別料金扱いの葬儀社がおすすめです。

このように、葬儀社によって費用の内訳に大きな違いがありますので、最初にきちんと確認したほうがいいでしょう。いざ、葬儀を行う際に、知らなかった…と後悔しないために、それぞれの費用には、どのような項目が含まれているのか、詳細をご紹介します。

葬儀費用その1 葬式本体一式

この葬式本体にかかる費用には、さまざまな項目が含まれており、本体費用は葬式費用の大部分を占めます。詳細は葬儀社によって異なりますので、あとでよく見てみたら、「不要な項目が含まれていた…」ということのないよう、見積りの段階できちんと把握しておく必要があります。無駄のないお葬式を執り行うためにも、葬儀社への依頼時は十分確認するようにしましょう。

葬式一式のおおよその内訳は、以下の通りです。
    189560
  • 御棺、骨壺、寝台車、枕飾り、ドライアイスなど
    ※御棺は、ランクにより費用が異なります。
  • 祭壇廻り(御供物・水引幕など)
    ※これらは、ランクにより費用が異なります。
  • 位牌
  • 189596
  • 受付、焼香具
  • 案内看板
  • 霊柩車、バス・ハイヤー
    ※参列者の人数により、バスの大きさ、ハイヤーの台数などが異なります。
  • 音響設備、司会・進行、その他人件費
以下の項目は、葬儀本体費用に含まれていない場合がありますので、
事前に確認しましょう。
  • 火葬料
  • 式場使用料
    (寺院・民間施設などの使用料。参列者の人数によりタイプと費用が異なります)
  • 025746
  • 搬送費
  • 霊安室保管料
  • 供花の手配
  • 湯灌
  • 美粧(メイクアップ)
  • 納棺式
  • 防水保護布団
  • 役所への手続き代行 など

なお、ランクにより具体的な費用がアップするものがありますので、一概にはいえませんが、 全国の葬儀本体一式費用を平均すると、140万円~150万円程度となっています。

葬儀費用その2 寺院にかかる費用

ここではおおよその相場をご紹介します。

僧侶・神父への謝礼
118443お布施(読経料・戒名料)
読経料 20万円~50万円程度
戒名料 5万円~100万円(宗派、寺院によって違いがあります)

その他
葬儀式場までの僧侶の交通費、御膳料など
寺院にかかる費用は非常に幅があり、一概に平均いくらとは言い切れない部分もありますが、全国平均は55万円~70万円程度となっています。

葬儀費用その3 飲食・接待など

下記は、参列者の人数により異なりますが、ひとりあたりの目安をご紹介します。

参列者に振る舞う料理・飲み物など(通夜・告別式)
  • ひとりあたり5,000円程度
  • 参列者のおおよそ半分程度の人数分を用意します。
お礼の品(会葬礼状・会葬返礼品)
    148720
  • ひとりあたり500円~3,000円
  • 通夜、告別式の両方、もしくはどちらかに参列された方にお渡しします。
    後日香典を送っていただいた方にもお渡しします。

葬儀に必要な費用についてご紹介しましたが、葬儀では参列者から香典をいただきます。この香典は、喪主、故人と同居していた家族以外の参列者は、お悔みを表すために持参するのが通例です。

そのため、いただいた香典は、葬儀における収入となりますので、葬儀費用を考える際にはこれらを含めて収支の見通しを立てるようにしましょう。

また、ご紹介した金額は、あくまでもこれまでの一般的な内容・相場です。最近は、あまり費用をかけない葬儀を希望される方が増えてきました。たとえば、生活保護葬、通夜・葬儀を行わない火葬式葬儀、自治体の補助を利用した市民葬、家族葬なども考慮されてみてはいかがでしょうか。



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